研究活動

主要な研究業績（著書・講演除く）

学術論文

• 「発展途上国における『児童労働仮説』に関する実証研究―展望―」大阪大学経済学　会『大阪大学経済学』 Vol.44,　No.1,　pp.79-92,　1994年6月（単著）
• 「雇用面からみた世代間利害調整」一橋大学経済研究所編集『経済研究』
  Vol. 53,　No.3,　pp.204-212,　2002年7月（共著）
• 「子供のいる既婚女性の就業選択－夫の働き方、性別役割意識が及ぼす影響」
  家計経済研究所編集 『季刊家計経済研究』No.56, pp.48-55 , 2002年10月（単著）
• 「家計の出生行動と妻の就業行動－夫の家事育児参加と妻の価値観の影響－日本人口学会編集『人口学研究』　No.31, pp.19-35, 2002年11月（単著）
• ｢男性の働き方の見直しは出生力を高めるのか－家計生産モデルのアプローチより－｣
  『関西学院大学産業研究所産研論集』　No.30 ，pp.47-55, 2003年3月（単著
• 「夫婦の出生力行動の規定要因―首都圏のマイクロデータを用いた実証分析－」兵庫県ヒューマンケア研究機構『研究年報』No.8，pp.103-110，2003年3月（単著）
• 「男女均等待遇施策と両立支援施策からみた女性活用の実態」　京都産業大学『論集社会科学系列』No.22，pp.97-110，2005年3月（単著）
• 「未婚男女の子どもを持つ意欲」兵庫県ヒューマンケア研究機構『研究年報』No.10,　pp.85－94, 2005年3月（単著）　
• 「少子化問題を考える－兵庫県の少子化の要因と影響に関する意識調査から－」『家族研究』No.4, pp.15－27, 2005年3月（単著）　　
• 「若者たちの結婚意識と未婚率の上昇」『家族研究』　No. 4, pp.83－94, 2005年3月（単著）
• 「男性の育児休業についての課題－自由記述アンケートと男性育児休業取得者のインタビュー調査から－」京都産業大学『論集社会科学系列』　No.23, pp.161－178,2006年3月（単著）　
• 「夫の家計内生産活動が夫婦の追加予定子ども数へ及ぼす影響－ミクロデータによる検証－」『人口学研究』No.38, pp.21－41, 2006年5月(単著)　　
• 「日本の児童労働とジェンダーバイアス－歴史からの考察」『日本ジェンダー研究』　　　No.10, pp.27－40, 2007年10月（単著）　　
• 「労働者の生活時間配分を用いた男性の家事、育児時間の規定要因」『季刊家計経済研究』No.84, pp.80－89, 2009年10月　（共著）　
• 「我々は多様な働き方を享受しているのか？-アンケート・インタビュー調査からみた非正規従業員の実像」京都産業大学『論集社会科学系列』No. 27, pp.145－182,2010年3月（単著）　　
• 「フランスの非正規雇用の実態と就労意識－日本との比較の観点から－」
  京都産業大学『論集社会科学系列』No.29, 　pp.39－68,　2012年3月（単著）　　
• 「我が国における正社員の有給休暇及び連続休暇の取得要因に関する実証分析」
  　　京都産業大学『論集社会科学系列』No.30, 　pp.155－174, 2013年3月（単著）　
• 「学卒後、就職した女性は働き続けているのか？－仕事と家庭の両立に関する日仏比較ー」『地域ケアリング』　Vol.18(12), pp.86-92 2016年12月（単著）　
• 「フランスで『同一価値労働同一賃金』原則は実現しているのか？－フランスの実態と課題ー」『京都産業大学経済学レビュー』　(４),pp.75-94 2017年3月（単著）
• 「男女雇用機会均等法の転勤要件にかかる課題―夫の転勤・単身赴任アンケート」による女性就労・家庭生活の実態を通して」　『日本ジェンダー研究』No.20　pp.1-14　2017年9月（単著）
• 「若年非正規雇用者の出生意欲は低いのか？－混合研究法を用いた国際比較分析から」京都産業大学『論集社会科学系列』No.36,pp37-73  2019年3月（単著）　

学会・研究セミナー報告

• 「発展途上国における児童労働と出生率、教育、及び、健康の関係―インドのケース」
  理論計量経済学会（現・日本経済学会）於：神戸学院大学　1994年6月（単独）
• “Fertility Behavior and Labor Supply of Married Women in Japan: The impact of a Husband’s Participation in Household Work and a Wife’s Family Values ” Joint Seminar on Labor　Market,　Employment, and Work in France　and Japan　於：リール第一大学　2002年1月　（単独）
• 「家計における出生行動と妻の就業行動―夫の家事育児参加と妻の価値観の影響」
  日本経済学会　於：小樽商科大学　2002年6月　（単独）
• 夫の働き方、性別役割分業意識と妻の就業選択―真の男女共同参画に向けて
  日本ジェンダー学会　於：大阪ドーンセンター　2002年9月　（単独）
• 企業の女性の活用と男女均等待遇策と両立支援との関連-兵庫県西宮市の企業データを用いて　日本経済学会　於：明治大学　2003年10月　（単独）
• 夫の家庭役割と夫婦の出生力との関連　日本人口学会　　於：東京大学　2004年6月　（単独）
• 夫の家計内生産活動と夫婦の出生力－ミクロデータによる検証－日本経済学会　
  於：京都産業大学　2005年6月　（単独）
• 若者の結婚意欲－就業環境・就業意識との関わりについて　日本人口学会
  於：慶応大学　2006年6月　（単独）
• Child Labor and Gender Bias in Japa :The Historical Overview　日仏セミナー
  於：リール第一大学　2007年3月（単独）
• 「少子化とジェンダー社会調査による家計行動分析を中心に」　於：関西学院大学2008年9月　（招待：単独）
• 「子育て世代の男女意識格差と企業における育児支援課題－兵庫県の男女参画協働調査から－日本ジェンダー学会　　於：大阪女学院大学　2008年9月　（共同）　
• “L'impact de la diversification des formes d'emploi sur la　construction familiale:　la situation actuelle du Japon”人口社会研究所セミナー　於：パリ第10大学　2010年3月（招待：単独）
• .雇用流動化（非正規化）の出生意欲に対する影響－日仏比較－日本ジェンダー学会
  於：同志社大学　2011年9月（単独）
• “Atypical Employment and Child-bearing Intentions: A comparisonof Japan and France” Joint Seminar on Employment and Social　Affairs in the context of Regional Economic Integration in Japan and Europe 　於：リール第一大学　201２年3月（単独）
• “The expansion of atypical employment and family formation: A comparison of Japan and France”日本人口学会　於：東京大学　201２年6月（単独）
• 「日 本のカップルの家庭と仕事の両立における課題―30代母親のキャリア意識に関するアンケート調査結果からの報告」（Les problèmes de conciliation travail-famille dans le couple japonais : les résultats de l'enquête 2013 sur la carrière des mères trentenaires　）日本・フランス国際フォーラム　於：京都産業大学むすびわざ館　[報告書『フランスに学ぶ少子社会からの脱却―ジェンダー平 等の視点から』pp.16-30]　2013年3月（単独）
• シンポジウム『家族制度と労働-ジェンダーの視点で』「ジェンダーの視点から産児・育児休業制度を再考：30代母親の日仏アンケート結果に基づいて」日本ジェンダー学会　於：京都大学　2014年9月　（招待：単独）　
• 「ジェンダーの視点から育児休業制度を再考：日本・フランスの女性の育児休業取得者の比較を通して」　日本人口学会　於：椙山女学園大学　2015年6月（単独）
• シンポジウム『男女雇用機会均等法施行30年を振り返って』「男女雇用機会均等法施行30年を振り返ってー間接差別《転勤要件》を通して考えるー」　日本ジェンダー学会第20回大会　於：大阪女学院大学　2016年9月

• 「フランス社会における生（性）と死」日本笑い学会第25回大会　於：関西大学（堺キャンパス）シンポジウム『笑いと超高齢社会～笑って介護、笑って終活』（単独・指名）2018年7月15日

調査報告書

• 「少子化の影響と要因にかかる意識の調査報告書」兵庫県・家庭問題研究所　2004年3月（共著：藤野は主担当者「アンケート調査票作成」、「データ分析」、「ヒアリング調査」、「報告書執筆」を担当）総ページ数198ページ
• 「男女参画協働に関する報告書」財団法人兵庫勤労福祉センター、2008年2月
  （共著：藤野は2，4，3,　6章担当）総ページ数99ページ
• 「働き方の多様化と生活意識に関する調査報告書」財団法人兵庫勤労福祉センター、2009年3月（共著：藤野は1，4，5，6章担当）総ページ数172ページ
• 「フランスにおける仕事と家庭生活に関する調査報告書」財団法人兵庫勤労福祉センター、2010年10月（単著：藤野全担当）総ページ数138ページ
• 「児童労働根絶に向けての多面的アプローチ」アジア経済研究所調査報告書
  「児童労働撤廃の成果と現代的課題：日本－歴史にみる社会経済メカニズム」（pp.34－55担当）2011年3月
• 海 の向こうから 女性の活躍推進　海外事情報告①　「キャリア女性の躍進が顕著なスペイン」海外事情報告②　「多様な両立支援で出生率を回復したフランス」　海外事情報告 ③　「男性の育児休業を 推進するスウェーデン」海外事情報告④　「ケアラーの支援に力を入れるオーストラリア」海外事情報告⑤　「女性高齢者の就労意欲高まるアメリカ」　東京都 女性活躍白書2016年2月

　　

その他（書評、一般雑誌、コラム等）

• 研究会「現代フランスにおける家族とジェンダー」の報告・討論・総括
  『日本ジェンダー研究』No.16,　pp.51-60,　2013年9月　　
• 「児童労働撤廃の成果と現代的課題：日本－歴史にみる社会経済メカニズム－」『アジ研ワールド・トレンド』No.208,　pp.17-20,　2013年1月
• 新刊短評　「井上たか子編著『フランス女性はなぜ結婚しないで子どもを産むのか』」　『人口学研究』　Vol.37, No.50,pp.125-126, 2014年　6月
• 「リベルテ・エガリテ・セクシュアリテ（自由・平等・性愛）の国」フランスから学ぶこと　渋沢栄一記念財団『青淵』　No.798　pp.10-12　2015年9月
• 「飾り壺からの脱却：70年代前後のフランス女性史」　『舞台しあわせの雨傘～Potiche飾り壺パンフレット』株式会社NLT　pp20-21.2016年5月
• 「次世代のリーダー育成を目指して」『大学時報2017.9』pp.98-105,2017年9月

メディア

• 神戸新聞　連載記事「シングルでいることの理由」にコメント（2005年6月22日）
• 毎日新聞（大阪版）藤野敦子・研究室紹介　（2007年7月2日）
• 朝日新聞（京都版）京都府　合計特殊出生率のコメント（2008年6月5日）
• 神戸新聞　財団法人兵庫勤労福祉センターシンポジウム「働き方の多様化と生活意識」調査が記事に（2009年3月29日）
• 毎日新聞（大阪版）出産一時金に対するコメント（2009年8月18日）
• KBSラジオ番組「音楽ラジオワイドビュー」に出演（2011年4月7日から4回）
• 日本テレビZIPフランス大統領オランド氏就任時のコメント（2012年5月17日）
• 読売テレビミヤネ屋　フランス大統領オランド氏の女性問題コメント（2014年1月20日）
• 日本経済新聞　　株式会社マザーネット代表取締役社長　上田理恵子氏との対談（2015年10月10日）
• 雑誌　Career　＆　Family　No.175　(株式会社Mother Net 発行)　インタビュー記事　（2015年11月13日）
• 毎日新聞　児童労働に関するコメント　（2016年1月6日）
• 京都新聞「取材ノート」女性活躍推進について（2016年12月21日）

　

競争的研究資金（研究代表者）

• 労働やジェンダー関係が人口に及ぼす影響－特に働き方、雇用の多様化を中心に（科学研究費　基盤研究C　課題番号20530224）　2008－2010年　　
• グローバル化、雇用流動化及び働き方の家族形成や家族規模に対する影響（科学研究費　基盤研究C　課題番号23530298）　2011－2013年　
• 日本的雇用システムが夫婦の関係性、家族形成に与える影響―フランスとの比較において（科学研究費　基盤研究C 課題番号2638038）　2014-2017年
• 日本的雇用システム、特に「転勤」が家族形成や女性のキャリア形成等に与える影響（基盤研究C　課題番号18K02017）2018－2022年