寺井 晃（てらい あきら）

• マクロ経済学
• 労働市場の理論と実証
• 金融政策・（期待）物価の理論と実証
• →ということで，フィリップスカーブなどが研究対象．

• 日本経済学会（2001-）
• 日本金融学会（2003-）
• 日本経済政策学会（2011-）

• 1983.4-1989.3, 品川区立 芳水小学校 卒業，（S58-H1）
• 1989.4-1992.3, 品川区立 大崎中学校 卒業，（H1-H4）
• 1992.4-1995.3, 私立 早稲田大学高等学院 卒業，（H4-H7）
• 1995.4-1999.3, 早稲田大学 政治経済学部 経済学科 卒業，学士（経済学），（H7-H11）
• 1999.4-2001.3, 東京大学大学院 経済学研究科 修士課程 現代経済専攻 修了，修士（経済学）（H11-H13）
• 2001.4-2004.3, 東京大学大学院 経済学研究科 博士課程 現代経済専攻 単位取得退学，（H13-H16）

• 2003.4-2004.3, 日本学術振興会特別研究員DC2
  
• 2004.4-2008.3, 京都産業大学経済学部講師（H16-H20）
  
• 2007.4-2008.3, 内閣府経済社会総合研究所客員研究員
• 2008.4-, 京都産業大学経済学部准教授

• 2000.5-2000.7, 日本経済研究センター 研究補助（長期予測マクロモデル開発補助）
• 2001.7-2004.3, 内閣府 経済社会総合研究所 部外協力者 テーマ「日本経済における政策課題研究」
• 2002.5-2004.3, 日本政策投資銀行 設備投資研究所 嘱託

• 2008.5 「経済学のはじめの一歩」，晃洋書房，朴勝俊氏（京都産業大学経済学部），飯田善郎氏（京都産業大学経済学部）との共著
• 2004.7 「為替レートは金融的要因で説明できるか」，浜田宏一・原田泰・内閣府経済社会総合研究所編『長期不況の理論と実証―日本経済の停滞と金融政策―』第4章，東洋経済新報社
• 2004.7 「デフレ期待と実質資本コスト：ミクロデータによる90年代の設備投資の推定」，浜田宏一・原田泰・内閣府経済社会総合研究所編『長期不況の理論と実証―日本経済の停滞と金融政策―』第9章，東洋経済新報社
• 2002.3 「労働市場と人的資本に関する分析」，松本保美編『日本経済の新たな進路』，文真堂

• 2012.3 「選挙制度についての分析―政党支持率と獲得議席数の乖離についてのシミュレーション―」，『京都産業大学論集　社会科学系列』第29号，p.143-154．
• 2010.4 "Measurement Error in Estimating Inflation Expectations from Survey Data," Journal of Business Cycle Measurement and Analysis, Vol 2009/2, p.133-156.
  
• 2010.1.28 "Estimating the distribution of inflation expectations," Economics Bulletin, Vol. 30 no.1 pp. 315-329
  
• 2005.6 「シートベルトのOffsetting Behavior仮説−都道府県パネルデータを用いた検証」，『季刊政策分析』第2号，p.19-30，村松幹二氏（法務省法務総合研究所），飯田泰之氏（駒澤大学）との共著
  
• 2004.3 「金融政策の波及チャネルとしての為替レート」，『経済分析』172号（内閣府経済社会総合研究所），p.35-57，浜田宏一氏（イェール大学），飯田泰之氏（駒澤大学，内閣府客員研究員）との共著
• 2003.12 「デフレ期待と実質資本コスト ―ミクロデータによる90年代の設備投資関数の推計―」，『経済分析』171号（内閣府経済社会総合研究所），p.85-107，清水谷諭氏（内閣府）との共著

• 2010.3 "Process innovations and reallocation of labour: the case in which a labour union promotes productivity," 駒沢大学経済学論集41-4，p.123-143, 飯田泰之氏（駒澤大学）との共著
  
• 2005.3 「カールソン・パーキン法によるインフレ期待の計測と諸問題」，『経済分析』175号（内閣府経済社会総合研究所），p.167-192，堀雅博氏（内閣府）との共著
  
• 2004.3.31 「カールソン・パーキン法によるインフレ期待の計測と諸問題」，内閣府経済社会総合研究所，ESRI Discussion Paper Series No.91，堀雅博氏（内閣府）との共著
  
• 2003.9.11 「金融政策の波及チャネルとしての為替レート」，内閣府経済社会総合研究所，ESRI Discussion Paper Series No.59，浜田宏一氏（イェール大学），飯田泰之氏（駒澤大学，内閣府客員研究員）との共著
  
• 2003.8.25 「デフレ期待と実質資本コスト ―ミクロデータによる90年代の設備投資関数の推計―」，内閣府経済社会総合研究所，ESRI Discussion Paper Series No.56，清水谷諭氏（内閣府）との共著

• 2007.11.4 「すっきりエコノ案内人　FTA・EPA」，京都新聞11月4日10面
• 2004.1 「シミュレーションで見る大恐慌」，経済セミナー2004年2月号『海外論文サーベイ』，日本評論社
• 2003.10 「金融政策と為替レート」，財経詳報2003.10.25, No.2346，財経詳報社
• 2003.9 「硬直的なのは価格か情報か」，経済セミナー2003年10月号『海外論文サーベイ』，日本評論社
• 2003.5 「インフレーション・ターゲティングと為替政策」，経済セミナー2003年6月号『海外論文サーベイ』，日本評論社
• 2003.2 「価格データを用いたTFPの再検討」，経済セミナー2003年3月号『海外論文サーベイ』，日本評論社
• 2002.10 「金融政策と経済の安定性」，経済セミナー2002年11月号『海外論文サーベイ』，日本評論社
• 2002.6 「人口転換と経済成長」，経済セミナー2002年7月号『海外論文サーベイ』，日本評論社

• 2006.10.21 日本経済学会（大阪市立大学），「労働組合・技術構造の変化と労働力のリアロケーション」，飯田泰之氏（駒澤大学）との共著
• 2004.6.12 日本経済学会（明治学院大学），「都道府県パネルデータによるシートベルト着用義務化の効果の検証」，村松幹二氏（法務省法務総合研究所），飯田泰之氏（駒澤大学）との共著
• 2004.5.16 日本金融学会（神奈川大学），「金融政策は昭和恐慌においても重要だったか*」，原田泰氏（大和総研），中澤正彦氏（財務省）との共著
• 2003.6.1 日本金融学会（一橋大学），「金融政策の波及チャネルとしての為替レート*」，浜田宏一氏（イェール大学），飯田泰之氏（駒澤大学）との共著
• 2003.5.31 日本金融学会（一橋大学），「実質資本コストの高止まりは設備投資をどの程度停滞させたか−ミクロデータによる設備投資関数の推計−*」，清水谷諭氏（内閣府）との共著
• 2002.9 日本経済学会秋季大会（広島大学），「産業構造の変化と労働力配分のrestructuring*」，飯田泰之氏（東京大学大学院）との共著
• 2001.9 日本経済学会秋季大会（一橋大学），「Search Matchingモデルと人的資本*」

• 2011.5.29 日本経済政策学会（駒澤大学），「人的資本形成と教育政策及び経済発展」，村田慶氏（九州大学）発表論文
• 2010.5.16 日本金融学会（中央大学），「産業別の企業物価は相互に関連しているか」，石森良和氏（東海大学）発表論文
• 2009.10.10 日本経済学会（専修大学），"Measuring Inflation Expectations from Interval-Coded Data," 村澤康友氏（大阪府立大学）発表論文
• 2005.9.18 日本経済学会（中央大学），"Multi-sector Stochastic Dynamics and the Phillips Curve," 成田太志氏（東京大学大学院）発表論文

• 2009.12.3 大阪府立大学経済学部理論・計量経済学セミナー，"Estimating the distribution of inflation expectations"
  
• 2004.3.9 ESRIセミナー，「カールソン・パーキン法によるインフレ期待計測上の諸問題」，堀雅博氏（内閣府）との共著
  
• 2003.5.19 ESRIセミナー，「実質資本コストの高止まりは設備投資をどの程度停滞させたか−ミクロデータによる設備投資関数の推計−」，清水谷諭氏（内閣府）との共著
  
• 2003.3.4 ESRIセミナー，「金融政策の波及チャネルとしての為替レート」，浜田宏一氏（内閣府・イェール大学），飯田泰之氏（東京大学大学院）との共著

• 2011-, 科学研究費補助金（若手研究(B)），「期待指標のアノマリー分析とマクロ経済研究」
• 2008-2010, 科学研究費補助金（若手研究(B)），「マクロ経済における期待指標の役割」
• 2005-2007，科学研究費補助金（若手研究(B)），「マクロ景気循環と個別労働市場に関する分析」
• 2003，科学研究費補助金（特別研究員奨励費），「景気循環と労働市場に関するマクロ経済学的アプローチ」